要約

  • 1988年1月のRFC 1039は、1987年7月2日付の国防総省覚書を再録した。OSIのメッセージ処理とファイル転送を、対応する国防総省プロトコルと並ぶ実験的な共同標準にした。
  • DCAにはアプリケーション層での相互接続計画が課された。GOSIPが連邦情報処理標準として正式承認されれば共同標準へ昇格し、さらに2年後にOSIを唯一の必須相互運用スイートとする構想だった。既設システム向けの互換性は、その想定寿命まで維持する。

調達目録に載ることと、夜中に障害を起こさず働くことは別だ。RFC 1039の覚書はまず前者を可能にした。各軍・機関は、適用される用途でOSIを既存方式に追加しても、代わりに指定しても、選択肢として置いてもよい。比較対象にはMIL-STD 1777、1778、1780、1781が並ぶ。実験的という札を付けたまま、購買権限を現実に動かした点が肝心だ。

RFCが出たのは1988年1月だが、政策判断の日付は前年7月2日。4月22日の政府OSIプロファイル、GOSIPは、異なる業者から相互運用できる製品を買うのに十分な仕様を示した、と覚書は判断した。これを根拠に1982年3月のホスト間通信方針を改めた。一方でOSIの運用経験はまだ少なく、運用、試験、安全保障の環境も十分には整っていなかった。早く採用する機関には、新技術の厄介事を自分で見極めるよう求めている。

昇格表には始点がある。GOSIPが連邦情報処理標準として正式に認められた時点で、OSIを正式な共同標準にする予定だった。その2年後に唯一の必須相互運用スイートにする。ただし既存の国防総省方式を使うシステムとは、その想定寿命の間、接続を保つ。新しい調達ルールと、現場に残る古い機械の面倒を見る仕事が、同時に走る設計である。

その面倒を具体化するのが国防通信局DCAだった。1987年11月までに移行と相互接続の計画を公表し、1988年3月までにメッセージ処理とファイル転送で実験的なアプリケーション層の相互運用を用意し、1989年1月までに限定的な運用能力を目指す。これは覚書に書かれた目標だ。実際の完了を確かめるには後の試験記録が要る。二つの通信方式の間に橋を架けるには、機器より先にサービスの動作を合わせなければならない。

組織の橋もDCAが持った。Corporation for Open Systemsには国防総省の代表としてDCAが参加し、各軍・機関は独自加入せずDCAの代理として関与する。利用者団体、実装者の会合、標準化組織への参加も調整する。国家安全保障局には、GOSIPの将来の安全拡張を支える研究を準備する役目が与えられた。初期採用者は得た経験を共有する。試用期間中に評価されるのは、OSIだけでなく、それを支える組織の学習能力でもあった。

試用バッジを付けたプロトコルが昇格面接を待つ姿は少しおかしい。だが覚書が真面目に扱っていたのは責任の所在だ。買う人、試す人、安全を整える人、古いシステムとの通訳を続ける人。その全員がいなければ、予定表はただの紙になる。