要点

  • Island Roadhouse は、2034年から販売可能な IT 容量を最大154 MW とするミズーリ州のデータセンター・キャンパスを計画している
  • 回収した熱は近隣の利用者に販売できる一方、キャンパスは外部の熱需要がなくても自ら冷却できるよう設計されている

事実関係

Island Roadhouse Data Centers は9月9日、計画中の敷地内原子力発電、水使用量を抑えた冷却、回収熱の近隣利用者への販売を組み合わせたミズーリ州のキャンパス計画について詳細を明らかにした。初期段階では最大154 MW の販売可能な IT 容量を目標とし、2034年からの商業運転を目指す。

冷却設計は、温水を用いたダイレクト・トゥ・チップ循環と乾式放熱を組み合わせる。Island Roadhouse によると、外部の利用者は熱供給ネットワークを通じて回収熱を購入でき、第三者が自らの熱利用施設に資金を投じて運営する形を想定している。データセンターは、回収熱を引き取る顧客がいない場合でも、全熱負荷を放散できる十分な独立冷却能力を確保する計画だ。

US Department of Energy の指針は、コンピューティングシステムから有用な熱エネルギーを回収する選択肢として、温水冷却と熱再利用を挙げているが、このプロジェクトの性能を裏付けるものではない。計画中の原子力発電も、建設と運転の前に規制当局の審査を受ける必要がある。Island Roadhouse は、稼働中の施設における水使用量の実測値、炭素排出に関する性能、熱回収の実績を報告していない。

評価

この設計では、サーバーをどう冷却するかと、近隣の利用者が生じた熱を購入するかという二つの判断を切り分けている。熱の購入者は、稼働スケジュールを変更したり、需要を減らしたり、契約をまったく結ばなかったりする可能性がある。データセンターが全熱負荷を自力で放散できるなら、そうした事態がコンピューティング施設の冷却問題に直結するわけではない。

この切り分けは、熱収入をどう評価すべきかにも影響する。利用可能な熱供給能力は、契約済みの販売と同じではない。熱収入をプロジェクトの採算に組み込むには、Island Roadhouse は、供給温度と供給可能性に合う買い手、接続手段、商業条件を確保する必要がある。それまでは、その収入がなくてもキャンパスが機能するかどうかで評価できる。

BTW の読者にとって重要な境界は、熱の引き取りがゼロの場合だ。近隣の利用者が熱を引き取らないときでも、キャンパスは冷却要件を満たせるのか。満たせるなら、後に結ばれる熱利用契約は、冷却系統の一部ではなく、追加的な用途と収益源として扱える。2034年の目標はなお、原子力の許認可を含むプロジェクト全体の遂行に左右される。

注目点

外部による熱の引き取りがなくてもキャンパスが全熱負荷を放散できることを示す技術的な裏付けに注目したい。その後、具体名が示された熱の購入者と接続契約が出てくるかを確認する。原子力の許認可と建設の進展は、これとは別に、計画中のキャンパスが2034年の稼働目標を達成できるかを左右する。