要約

  • RFC 7147は、iSCSIProtocolLevelを各セッションの属性として記録し、イニシエーターとターゲットの交渉範囲を保った。
  • レベル2はそのセッションのプロトコル状態を示す。特定のSCSIタスクが完了したことや、アプリケーションが結果を受け入れたことまでは示さない。

装置のバージョンではなく、接続ごとの合意

運用画面には「対応済み」「最新」といった一つの表示が欲しくなる。しかし、iSCSI対応システムには複数のインスタンス、ノード、ポータル、セッション、TCP接続があり得る。各セッションはイニシエーターとターゲットを結び、そこでプロトコルキーが交渉される。装置が自分自身と一度だけ交渉するわけではない。

RFC 7147の要点は、この関係の単位を管理情報にも残したことだ。2014年4月に公開された同RFCはRFC 4544を置き換え、RFC 7143とRFC 7144に合わせてiSCSI MIBを更新した。セッション属性には、読み取り専用のiscsiSsnProtocolLevelとiscsiSsnTaskReportingが加わった。前者はそのセッションで交渉されたiSCSIプロトコルレベルを示し、後者はSCSIターゲットとの間で交渉されたタスク完了報告の意味を表す。

これを装置全体の能力表示に変換すると、セッションの境界が消える。あるホストのセッションがレベル2でも、別のイニシエーターとのセッションが同じ状態とは限らない。RFC 7147は、数値をセッション行に結び付けて、どの相手との合意なのかを見える形にした。

レベル2は実行結果ではない

RFC 7144では、同文書の機能を使うためにiSCSIProtocolLevelの値「2」を交渉する必要がある。一方で、その交渉は対応するSCSI機能を使うための必要条件であって、十分条件ではないとも明記されている。実装は個別のタスク管理機能を拒否できる。イニシエーターにはSCSI応答を処理する仕事が残るため、SNMPによる観測で応答を代用することはできない。

したがって、画面の「レベル2」は「どの機能も使える」という意味ではない。あるセッションの両端がそのプロトコルレベルに合意した、という意味にとどまる。特定機能の実装、要求の送信、ターゲットの応答、ホスト側での処理は別々に確かめる必要がある。

もう一つの属性TaskReportingにも同じ境界が表れている。これはタスク完了をどう報告するかの交渉値で、RFC 3720の基本動作のほか、ResponseFenceやFastAbortを含む。特定のタスクが実行されたこと、データが永続化したこと、アプリケーションが結果を採用したことを保証する項目ではない。

管理モデルは階層を混同しない

MIBの構造はiSCSIインスタンスから始まり、その下にノード、ポータル、セッション、接続がある。スカラーでない各オブジェクトは、まずインスタンスを索引に持つ。インスタンスは物理または仮想の区画を表せる。RFC 7147は、インスタンスがSNMPコンテキストの代わりになるのではなく、個々の行に割り当てを繰り返さずに、区画を一つ以上のコンテキストへ対応付けられると説明する。

ここには異なる証拠の置き場所がある。セッション表はiSCSIの交渉状態を観測する。TCP MIBは接続を、SCSI MIBは存在する場合のSCSI層の属性を扱う。ホストとアプリケーションにはさらに固有の成功条件がある。管理ソフトが複数のビューを結び付けても、別々の層が一つの証明に変わるわけではない。

稼働するコードを起点に考えると、この線引きは自然だ。規格はイニシエーターとターゲットが実装し、交渉し、コマンドを交換するから意味を持つ。MIBは運用者がその状態を観測できるから役に立つ。ただし観測は、特定の時点における特定の層の記録である。操作が成功したかを判断するには、SCSI応答と実際に結果を使う側まで証拠を追う。

何を判断できるのか

セッション別のレベルは、同じストレージへの二つの経路で挙動が違う理由を調べる助けになる。互換性調査、変更レビュー、障害切り分けで、想定した設定と実際の交渉が一致しているかを確認できる。数値を装置全体へ集約すれば、まさにその精度を失う。

RFC 7147はMIBを定義する文書であり、各社がどの程度実装したか、どれほど頻繁に収集されたか、顧客がどう使ったかは示していない。読み取った値にはセッション識別子と観測時刻も必要だ。セッションが張り直されていれば、過去の値は現在の経路を説明しない。コマンドの成否を確かめるには、SCSI応答、ホストの記録、アプリケーションの結果を対応付ける必要がある。

結論は控えめだが明確だ。プロトコルレベルは、それを生んだセッションに属する。RFC 7147はその合意に専用の記録を与え、操作の結果は次の証拠に委ねた。

参照資料