要約

  • 委任規則(EU)2024/1364は500kWの入口を第2条(14)が定める量に置き、数える対象である「データセンター」はエネルギー統計規則の附属書Aが定義している。数える側の規則はその定義を持たない。
  • 第3条(2)は最初の報告期間について、附属書IIのエネルギー・持続可能性指標18項目のうち11項目の申告を免除できるとし、公表された四つの比率はすべてその免除可能な量から作られている。
  • 附属書IVは報告事業者数と四つの平均を印刷する。だが、各平均の背後でその数値を提出した事業者が何者あったかは、指標ごとに印刷しない。

入口は精密である

数字で書き切られている部分から始める。第1条は、設置された情報技術電力需要が500kW以上のデータセンターの運営者に義務を課す(委任規則)。第2条(14)がその量を定める。データセンターのコンピュータルーム床面積に設置されたネットワーク、サーバー、ストレージ機器の定格電力需要の合計をキロワットで表したものだ。

建物の電気代ではない。変圧器の設計負荷でもない。機械室に立っている機器の銘板の数字である。欧州委員会のFAQ第1.9版(2026年9月)は、これに付随する境界規則を添える。閾値は設計容量や潜在容量ではなく設置容量にかかり、IT電力はサイト単位で計算し、同一の地方行政単位の中でも住所が異なれば別の主体として扱う(FAQ第1.9版)。

数えられる対象は他所に保管されている

第2条は、企業データセンター、コロケーション・データセンター、共同ホスティング・データセンター、その運営者、床面積、設置IT電力需要、定格IT負荷を定義する。データセンターそのものは定義しない。制度全体が依存するその語は、エネルギー統計に関する規則(EC)第1099/2008号の附属書A、2.6.3.1.16にあり、規則(EU)2022/132で置き換えられた後の文言である。

“A data centre is defined as a structure or a group of structures used to house, connect and operate computer systems/servers and associated equipment for data storage, processing and/or distribution, as well as related activities.”(2022/132 附属書A)

訳せば、データセンターとは、コンピュータ・システムやサーバー、ならびにデータの保存、処理、配布に関わる機器を収容し、接続し、運用するために用いられる構造物または構造物の一群、および関連活動を指す。引用は英語原文のままで、私が読んだ唯一の版である。訳文は私のものだ。

FAQはまさにこの規定を指す。二つの規則の継ぎ目はここにある。借りた定義を「サイト単位」の規則と並べて読むと、運営者なら誰でも抱く質問が、公表された答えのないまま現れる。同じ住所に並ぶ複数の建屋は「構造物の一群」であり、したがって一つの報告主体になる。同じ建屋が道路を挟んで並べば、FAQの読み方では二つになる。

この書類は統計の衣を着た台帳である

附属書Iは次のものを集める。データセンターの名称。所有者と運営者の氏名または名称および連絡先。地方行政単位コードによる位置。種別。運営開始の年と月。続いて高圧、低圧(ラインナップ)、ラック段階の電力系冗長性、および室・ラック段階の冷却系冗長性である(統合テキスト附属書I)。欧州データベースがこの先何になるにせよ、入口の時点では、半メガワットを超える施設について、名前と所在地と日付を持つ台帳である。

18のうち11は、許可である

附属書IIは24の主要業績評価指標を三つの塊で求める。うち18項目がエネルギー・持続可能性の塊で、(a)から(r)まで字母が振られている。第3条(2)はそこで、読者が一度立ち止まるべきことをする。最初の報告期間について、第1点の(d)、(e)、(h)から(l)まで、および(o)から(r)までの申告を、技術的な理由と説明を条件に免除できるとしたのだ。

その一覧は11項目ある。(d)、(e)、(h)、(i)、(j)、(k)、(l)、(o)、(p)、(q)、(r)。二つの条文から私が数えたものだ。

四つの比率は免除可能な集合から組み立てられている

附属書IIIは四つの持続可能性指標を定義する。それを附属書IIの字母と並べると、最初に公表された表の形が見えてくる。

四つの比率は免除可能な集合から組み立てられている
比率 定義 附属書IIの入力 初回に免除可能か
PUE E_DC / E_IT 1(d) 総エネルギー消費、1(e) IT機器のエネルギー 双方
WUE W_IN / E_IT 1(h) 総取水量、1(e) 双方
ERF E_REUSE / E_DC 1(j) 再利用された排熱、1(d) 双方
REF E_RES-TOT / E_DC 1(o) 再生可能エネルギー消費の総量、1(d) 双方

四つの比率の分子も分母も、すべて第3条(2)の許可の内側にある。この対応は私が付けたもので、附属書IIIを附属書II第1点に接続した。読んだどの文書も、どの施設が実際にこの免除を用いたのか、何施設が用いたのか、なぜ用いたのかを述べていない。テキストが確定しているのはもっと狭く、そして十分である。最初に公表された平均は、施設が差し控える権利を持っていた量の上で計算され、その何施設が差し控えたのかをこの規則は書いていない。

もう一つ、まっすぐに保つべきことがある。施設単位では、ERFにPUEを掛けるとE_REUSEをE_ITで割ったものになり、REFにPUEを掛けるとE_RES-TOTをE_ITで割ったものになる。四つの比率は二つの分母――施設の総エネルギーとITエネルギー――に立ち、施設自身のPUEがその間を換算する。この同一性は私の計算であり、公表された表には移らない。表の四つの平均は施設をまたいで別々に計算された平均で、互いに代入し合うことはできない。

出口が印刷するもの

第5条(2)は、報告された情報と指標、および附属書IIIによる持続可能性指標を、「加盟国および連合のレベルで、集約された形で」附属書IVに従って公表するとする(第5条と附属書IV)。附属書IVの公開項目には、報告データセンターの数、規模区分ごとの分布、設置IT電力の総量、総エネルギー消費、総水消費、そしてPUE、WUE、ERF、REFの平均が含まれる。区分ごとの内訳は、その区分に少なくとも三つのデータセンターのデータがある場合に限り認められる。第5条(5)は、欧州委員会と加盟国に対し、個々のデータセンターに関するすべての情報と指標を秘密に保つことを求める。一方、第5条(3)は自国領域内のすべてを加盟国に、第5条(4)は報告されたすべてを委員会に渡す。

だからこの表は「いくつか」を教える。「誰か」は教えない。それは第5条(5)に書き込まれた設計上の選択だ。そして、指標ごとに、各平均が依拠する数値を何施設が提出したのかも教えない。それは表に用意されていない欄である。

カバレッジは、件数を推計で割っている

2026年10月の欧州委員会報告書は、最初の報告期間についてこう書く。「770 data centres reported their data in the first reporting period, representing around 36% of the estimated total of data centres in the EU falling under the reporting requirement.」(データセンターのエネルギー効率に関する報告書)同じ報告書は平均値――PUE 1.36、WUE 0.58――を印刷し、排熱を何らか再利用したと報告したのは67施設のみで、発生した熱のおよそ1.8%が再利用されたと記す。

見出しの分母はスライドから来ている。「The project team estimated that there are 2161 data centres in EU under the reporting obligation.」同じスライドに約14,000GWhの消費、EU電力消費のおよそ0.5%が並ぶ(CA EED本会合へのDG ENERプレゼン)。770を2,161で割ると35.6%になり、「around 36%」はそこへ丸めた数字だ。分子は報告の件数。分母は請負事業者の推計であり、それがどう組まれたのかは、読んだどの文書にも書かれていない。

報告書は穴も印刷する。「Six Member States have reported zero data centres, and five Member States have reported fewer than three data centres.」(同じ報告書)引き算をする――報告書のではなく、私の。27加盟国のうち何らかを報告したのは最大21か国、そのうち5か国は3施設未満だった。だとすれば、区分別内訳が「3施設規則」を通過できるだけの報告母集団を持つ加盟国は、最大16か国である。16は上限であって、公表された表に現れる数ではない。

規模の段がある。附属書IVの階段は「very small, 100-500 kW」で始まる。この規則で唯一の閾値より下の区分であり、しかも規則の表題自体が「連合共通評価制度の第一段階」とうたっている。BTWは2026年11月18日にこの階段を報じた。ここに置くのは、それが同じ表に属しているからであって、新しい発見としてではない。

読んだもの、読んでいないもの

公開ダッシュボードは、この記事ではURLでしかない。欧州委員会は集約データを示す公開ダッシュボードを特定しているが、私はその対話式シートを開いていない。数値、フィルター、抑制の挙動、最終更新日は一切引用しない(特定されているダッシュボード)。URLは値ではない。

このサイクルの最初の分析は技術支援の成果物だ。指令(EU)2023/1791の第12条(5)の実施を支える調査の第一回技術報告書であり、EY、AIT、Borderstepが欧州委員会のために作成し、EU出版局が登録している(出版記録)。2026年10月の報告書は、検索エンジンが返したPDFの抜粋として読み、行単位では開いていない。附属書IVは相当量が届いたが、切り詰められている可能性がある。

問いは一つ残る。そしてそれは、この数字を引用する誰にとっても重要な問いだ。各平均は、その指標を提出した施設の上で計算されたのか、それとも報告した全施設の上で計算されたのか。読んだものはこれを決めない。決めるはずの指標別の回答者数は公表されていない。

読者が求めるべきもの

三つの開示があれば、一施設も名指しせずにこの表は検証可能になる。指標ごとの回答者数。報告母集団が推計2,161のうちどれだけを占めるか――名前のない分母に対する百分率ではなく、基数に対する件数として。そして各平均の基数が、指標の提出者なのか全報告者なのか。

それまでは、1.36を分母不明の暫定値として扱う。欧州の基準としてではない。スキャンダルではない。任意の数字の平均とはそういう振る舞いをする。最初の報告期間は、入力が権利として任意だった唯一の期間だった。次の集約が試金石になる。第3条(2)の許可は最初の報告期間に向けて書かれ、その後に続く期間に向けては書かれていない。