要約

  • MEFのEthernet Treeでは、各Attachment Circuit（AC）にRootまたはLeafの役割を割り当てる。LeafはRootとは通信できるが、ほかのLeafとは通信できない。通常のVPLSはACを同等に扱う。
  • RFC 7152の二つのエッジ装置を使った仮定例は、宛先MACとフレーム配送だけでは足りない理由を示す。遠隔エッジは、どの役割のACからフレームが入ったかを把握できない。
  • 2014年の文書は、複数のRoot、同一装置上の複合役割、後方互換性などを要求した。後続RFCは枠組みと機構を記したが、標準文書だけでは導入実績やサービス結果は証明できない。

分析

役割は接続回線に付いていた

Ethernet TreeはRootを持つマルチポイントサービスである。Root ACはほかのRootやLeafと通信できる。Leaf ACはRootへは送れるが、Leaf同士の通信は許されない。すべての接続間に通信を認めるEthernet LANとは転送関係が異なる。

サービスが事業者ネットワークを通ると、この差が運用上の問題になる。RFC 7152の例では、二台のプロバイダーエッジがそれぞれRootとLeafの顧客回線を持ち、疑似回線でEthernetフレームを交換する。受信側は、フレームが別のエッジから届いたことは分かる。しかし、送信側のどのローカルACから入ったか、そのACがLeafだったかまでは分からない場合がある。

宛先MACが分かっていても解決しない。宛先アドレスは送り先を示すが、入口ACに割り当てられたサービス上の役割は示さない。遠隔エッジにその情報がなければ、既知ユニキャスト、未知ユニキャスト、ブロードキャスト、マルチキャストのどれにもLeaf間制限を確実に適用できない。RFCは図の構成を説明用の仮定と明記し、典型的なサービスだとはしていない。

VPLSが運んだのは接続性であり、この方針ではない

当時のVPLSモデルはACを同じように扱い、インスタンス内の任意の端点間に通信を提供した。Ethernet LANの模倣には適していたが、MEFのE-Treeが求めるRoot/Leaf関係は表現しなかった。欠けていたのは顧客の別のアドレスではない。事業者のコアを越えても意味を失ってはならない、サービス接続の属性だった。

そのためRFC 7152は完成済みの解決策ではなく、機能要件を並べた。Leaf間通信の禁止、複数Rootの許容、同じエッジ上でのRoot ACとLeaf ACの共存が必要だった。また対象とするレイヤー2 VPN技術を明示し、既存のVPLSやEVPNへの影響を抑えるよう求めた。一部のエッジだけが機能を持つ場合、制限は対応機器の範囲に限られる。未対応区間を含む経路全体の隔離までは約束していない。

文書は、ハブ・アンド・スポークVPN、卸アクセス、モバイルバックホール、時刻同期、インターネットアクセス、映像、装置管理などを用途例に挙げる。これは要求文書の想定であり、実際の導入件数ではない。また当時のIETFで議論されていた仮想プライベートマルチキャストサービスとも区別した。E-TreeはRoot/Leafの規則の下でユニキャストもマルチキャストも扱うため、マルチキャスト専用サービスでは全ての流れを置き換えられない。

後続RFCは欠けた文脈を明文化した

同年後半のRFC 7387はE-Treeのアーキテクチャ枠組みを示し、二つの欠落を明記した。既存のレイヤー2 VPNはACの役割を区別せず、遠隔エッジもフレームがRootかLeafから来たかを示す情報を受け取れない。RFC 7796はVPLSでRoot起点とLeaf起点のフレームに別々のVLAN識別子を使い、Leafポートでフィルターできる機構を定めた。RFC 8317はEVPNとPBB-EVPNへ対応を広げた。

この流れは、サービス規則が技術要件となり、後にプロトコル機構へ進んだ経緯を示す。採用範囲、特定事業者の設定、顧客トラフィックが実際に隔離されたかどうかは示さない。RFC 7152はInformationalの要求記録であり、障害報告でも導入調査でもInternet Standardでもない。

歴史上の論点は「フレームが出所を失う」ことではない。フレームはアドレスを保ち、何らかの転送を通って届く。層の境界で失われ得るのは、そのフレームに転送上の役割を与えていたサービス接続について、事業者が持つ情報である。ビットを届けられても、サービス契約を守る文脈がなければ足りない。

出典

RFC EditorのRFC 7152情報ページは、同文書の公開状態を示す。

中心資料はRFC 7152で、要求と二台のエッジ装置を使った仮定例を示す。後続のRFC 7387、RFC 7796、RFC 8317は、枠組みとVPLS・EVPN向け機構を記録する。これらの資料が証明するのは文書の規定内容であり、導入率、事業者設定、トラフィック計測、特定の運用結果ではない。