要約

  • Q2 2026にOfcomが公表した固定回線数は2,015万5,000、固定網発の通話時間は30億1,800万分、固定音声収入は8億7,420万ポンドだった。
  • 回線数にはPSTN、ISDNチャネル、管理型VoIPが含まれる。直近の表は、2024年まで掲載していた事業者別の数値を示していない。

「固定回線」という表現から銅線の本数を想像しがちだが、Ofcomの合計はそれとは異なる。内訳には公衆交換電話網（PSTN）、ISDNチャネル、管理型の音声IP接続が含まれる。Q2の回線数は前四半期から52万2,000、2.5%減って2,015万5,000となった。これは公表された複合系列の減少を示すが、PSTNだけで何回線が撤去されたか、あるいは家庭の電話利用がどれだけ失われたかを示すものではない。

ほかの指標も縮小している。固定音声サービスの収入は8億7,420万ポンドで、前四半期比2.0%、前年同期比16.1%減。固定網から発信した通話は30億1,800万分で、前年同期比16.3%減だった。一方、固定ブロードバンド回線は前年同期比1.0%増の2,947万4,000回線となった。四半期収入、期末の回線ストック、通話分数のフロー、ブロードバンド回線数は、それぞれ異なる測定対象である。並べて見ることはできても、ブロードバンドが固定音声を置き換えた証拠にはならない。

公表方法も変わった。Q2報告書の2024年データには、全事業者、BT、Virgin Media、その他の事業者別の収入、回線、通話分数があり、BTのシェアも載っている。ところが2025年第1四半期以降の値は合計のみで、事業者別の内訳がない。Ofcomの2025年変更通知は、Q1 2025以降の固定通信テーブルから事業者データとBTの市場シェアを削除したと説明している。現在の公開合計から、減少を特定の会社に帰属させることはできない。

この変更は、Ofcomが内部データを持たないことを意味せず、通知も変更理由を説明していない。制約は、公に出た資料から第三者が確かめられる範囲にある。減少が一社に集中したか、市場全体に広がったか、PSTN・ISDN・管理型VoIPの構成がどう変わったかを検証できない。すべて同じ回線数に数えられるため、サービスが異なる技術へ移った場合も合計はその違いを語らない。

収入を回線数で割るのも誤解を招く。表はネットワークアクセスと通話の収入で、VATを除外している。インターネット接続の契約料を含める意図はないが、一部が残る可能性もあるとOfcomは注記する。四半期収入を期末回線数で割った値は、回線単価ではない。分子に一部アクセス要素が含まれる可能性があるうえ、分母は技術の異なる回線をまとめている。その値から世帯料金、事業者の利益率、回線維持費を推定することはできない。

市場参加者にとっての結論は限定的だ。公表系列では収入、回線数、通話時間が縮小しているが、構成は不明のままである。PSTNの終了速度、VoIPへの移行、サービス品質、事業者シェアはこの数字では立証されない。動向を検証可能にするには、技術定義、事業者の対象範囲、ストックの基準日、四半期フロー、収入範囲、改定履歴を一緒に示す必要がある。総計は市場の変化を示すが、その下でどのネットワークが消えたかを描く地図ではない。

Heng LuのNote 36は、BTWの役割を、主張の宣伝ではなく証拠に基づく現実の記述と位置づける。ここでは編集上の視点としてのみ用い、Ofcomのデータの根拠にはしていない。

出典