要約

  • IDRC評価は、計画当初CIUEMが国内唯一のPOPだったと記す。地方校はマプトの拠点に接続を頼り、故障対応も依存することがあった。
  • 1998〜2001年の事業は10機関を対象とする計画から始まり、のちに学校ネットワークへ広がった。記録が示すのは中央集約型支援の運用コストであり、全国の学校への普及ではない。

Internet para as Escolasは1998年9月4日、マプトで正式に始まった。エドゥアルド・モンドラーネ大学情報センター（CIUEM）、教育省、国際開発研究センター（IDRC）、世界銀行のWorld Links for Developmentなどが参加した。狙いは学校にコンピューター室を置くことだけではない。電子メール、インターネット、教員研修、教材の共有を中等教育に取り込むことだった。全国の学校ネットワークに向けた試行であり、当時すでに全国の学校が接続済みだったことを意味しない。

第一段階は意欲的だが対象を絞っていた。IDRCの評価によれば、24機関を構想する中で、初期段階では5校の中等学校、2校の中級技術機関、3校の教員養成校、計10機関を対象とした。場所はベイラ、マプト、マトラ、ナンプラ、ケリマネで、教員と生徒約5,000人が受益すると見積もられた。各機関には実習室用11台と、電子メール・インターネット用1台が想定された。評価は初年度に3校がネットワーク化され、施設整備やソフト導入、4州での研修が行われたとする。これは段階的な計画と初期進捗であり、10校が同時に安定接続した証拠ではない。

地理が運用モデルを決めた。IDRC報告によれば、構想時に国内で唯一のPoint of Presence（POP）だったのはCIUEMだ。地方校はマプトの大学センターを経由してインターネットに接続した。評価はこの仕組みを高コストと記す。POPはネットワークの接続地点であり、何人の生徒が使ったか、学校がどの程度の頻度で接続したか、各校がいくら払ったかまでは示さない。ただ、拠点が一つなら、遠隔地の学校は教室から離れた支援チームに依存する。

依存関係はデータ経路だけではなかった。評価によると地方のICT人材は少なく、CIUEMの技術者がマプトから飛行機で移動し、小さな故障を直すこともあった。使えない、あるいは切断された電話回線、不安定な電力、機器設置前に改修が必要な教室もあった。ナンプラ市では広域停電が繰り返されたという。教員には基本的なトラブル対応を教えたが、難しい障害は大学チームに頼った。回線が計画上つながっていても、日々の利用は不安定になり得た。

機器と運営体制も別の障害を生んだ。世界銀行が寄贈した中古486コンピューターは約125台で、評価によれば約100台は当初動いたものの、新しいソフトに合わず、故障が頻発した。IDRCと世界銀行は新しい機器にも資金を出し、ほかの支援者も一部の学校に機材や接続を提供した。一方、複数機関の運営委員会には専任職員がいなかった。無給の委員、組織ごとに異なる説明責任、途切れがちな連絡が報告されている。問題は一つではなく、旧式機材、電力、電話、技術者不足と管理が重なっていた。

事業設計者のGenerosa CossaとJohannes Cronjéによる後年の回顧は、CIUEMが1998〜2001年に運営し、13校がネットワーク化された後、2001年に教育省の国家事業へ移ったとする。2000年の聞き取り、質問票、6校訪問を基にしたIDRC評価はそれ以前の時点を捉え、初年度に3校が接続されたと記す。両者は異なる時期の記録だ。全国的な家庭接続や学習成果の測定を証明するものではない。

重要な歴史的変化は、国全体の「初接続日」ではない。大学POPが地方の学校ネットワークを可能にした一方、接続と技術支援は首都に集中した。各校に使える電話回線と電力があったか、近くに修理できる人がいたか、CIUEMへの経路が安定していたかを確認する必要がある。接続校の一覧だけでは、運用の全体は見えない。

Cossa・Cronjé「Computers for Africa」（2004年）; IDRC「Internet para as Escolas in Mozambique」; Inderscienceの出版社記録; ResearchGateの論文記録