要約

  • 2026年の非英語回答は363件で、2024年の347件から16件増加。全有効回答は1,173件から1,385件に増えた。
  • 2026年、ベンガル語は非英語回答の29％、インドネシア語は23％。2024年はそれぞれ26％、14％だった。

11言語で調査したという数字は、何を証明するのか。APNICが11言語の質問票を用意したことは証明する。しかし、誰がどの言語で答えたかまで示さなければ、参加の広がりを測ったことにはならない。

APNICの2026年調査は6月1日から28日まで実施され、有効回答は1,385件だった。言語別の表では、そのうち363件が英語以外で回答された。2024年の非英語回答は347件だから、増加は16件にすぎない。総回答数は1,173件から212件増えている。結果として、非英語回答の比率は約29.6％から26.2％へ低下した。

その非英語グループの中では、構成が変わった。2026年はベンガル語が29％、インドネシア語が23％で、公開された比率を足すと52％になる。2024年は26％と14％で、合計40％だった。元表の比率は整数に丸められているため、52％と40％も表示値の合計だ。

ここには別々の三つの指標がある。提供言語数は入口の数、非英語回答の実数は回答件数、全回答に占める比率は構成を表す。入口が11に増えたから参加も広がった、と一足飛びに結論づけることはできない。実数は少し増え、比率は下がり、二つの言語に集中した。それぞれを同じ「多言語化」の一言で済ませると、重要な変化が消える。

報告書とデータ表は、回答者とAPNICの関係、APNICのサブリージョン、経済分類を別々に示す。言語とこれらを組み合わせた表はない。言語別の回答がどの参加者層に広がったのか、回答者の構成が変わっただけなのかを判断するには、そのクロス集計が必要だ。

APNICの調査案内は結果を今後の計画に用いるとしている。数値は2026年報告書、データ表、公式発表に記載されている。回答記録と、それを計画へ変える判断は別のものだ。