要約
- ケーブルの本数だけでは、物理面と契約面で独立した経路があるか分からない。
- 陸揚げ局、内陸回線、予備容量を分け、実負荷で切替えを試す必要がある。
海底光ファイバーは大洋を越えるが、サービスはそこで終わらない。通信は陸揚げ局の給電・伝送装置を通り、陸上網へ入る。別名の二つのシステムでも、同じ建物、都市内回線、上位事業者へ収束すれば共通障害点を持つ。
新システムを強靱性の向上として語ることが多いアフリカ市場では、この差が重要だ。容量の追加には価値がある。しかし沿岸施設や内陸区間が同じなら、工事や停電が主系と予備系を同時に止め得る。修理船と予備部材の確保も復旧時間を左右する。
確認は端から端まで行うべきだ。海上ルート、局舎、陸上出口を区別し、代替回線に必要量を予約して、実際の負荷で経路が切り替わるか測る。設備があっても契約上使えない容量は、障害時の備えにはならない。
次に見たい証拠は切替え訓練の結果である。通信がどこへ移り、性能をどれだけ保ち、何が最後の制約になったか。地図は到達範囲を示すだけで、分離と運用試験が継続性を示す。
