要約

  • 2026年版サステナビリティ報告書は、2021年から2025年までのエネルギー、屋上太陽光、排出、水をならべて公表する。ロケーション基準のScope 2の五つの行は、公表されたエネルギーから屋上太陽光を引き、係数を当てると五年すべてでほぼ戻る。ただし2023年だけは、その年に注記された949.1gではなく、後の985gで戻る(いずれも私の計算)。
  • 施設別のMWhとIT機器のkWhは、今回読んだ8点のどれにもない。2025年の水効率0.03L/kWhは、その分母がないかぎり外から検算できない。

五つの列、一つの総量

報告書の環境データ表は、2021年から2025年までの五列をそろえる(報告書の環境データ表)。エネルギー消費は129,999MWh、163,840MWh、231,563MWh、326,509MWh、399,347MWh。屋上太陽光の発電量は1,825MWh、2,313MWh、2,644MWh、4,769MWh、5,251MWh。平均年間PUEは1.55、1.54、1.52、1.47、1.43。再エネ比率は12.25%、15.10%、15.77%、14.53%、14.04%。クリーン比率は16%、19.66%、19.83%、18.05%、18.87%。

同じ表の下に排出の三行がある。Scope 1は2021年2,420、2023年12,401、2024年5,694、2025年3,988(mtCO2e)。Scope 2はロケーション基準で121,640、153,151、225,472、316,914、388,184。Scope 3は2023年から78,802、105,784、127,422。2022年のScope 1セルは抽出の段階で数字が崩れて判読できず、本稿では引用しない。

水は2025年1月から12月までを、二通りに分けて同じ合計に着ける。市水28,363kL、ボーリング孔2,783kL、雨水655kL、合計31,801kL。用途側はデータセンター運用6,266kL、一般建屋19,264kL、庭灌漑6,271kL、合計31,801kL。どちらの足し算も合計に一致する(私の計算)。

炭素行は割り算で戻ってくる

Scope 2ロケーション基準の行は、公表された三つの数——エネルギー、屋上太陽光、排出係数——から戻ってくる。2021年は(129,999 − 1,825) = 128,174MWh、949.1gを掛けて121,649.9t、公表値は121,640t。2022年は(163,840 − 2,313) = 161,527MWh、949.1gで153,305.3t、公表値153,151t、差154.3t(0.10%)。2024年は(326,509 − 4,769) = 321,740MWh、985gで316,913.9t、公表値316,914t。2025年は(399,347 − 5,251) = 394,096MWh、985gで388,184.6t、公表値388,184t、差0.6t。すべて私の計算だ。

2023年だけは、同じ手順が年付の係数で合わない。脚注4がその年に割り当てる949.1gを使うと、228,919MWh × 949.1g = 217,267.0tで、公表値225,472tとは8,205t、3.6%離れる。同じ計算を脚注6の985gでやると225,485.2t、差は13.2tに縮む。私はこれを「その行がどちらの係数の挙動を示すか」として書く。公表値が誤っているとは書かない。

二つの係数は同じ脚注群に並んでいる。949.1gはCDM事業で使われた標準化ベースライン・グリッド排出係数、985gは2021年南アフリカ・グリッド排出係数で、脚注はこれが2024年に公表された2021年係数だと述べる。つまり五つの列は、前半二年が古い係数、後半二年が新しい係数で戻り、まん中の年だけが自分の注記ではなく後の係数で戻る。

水は閉じるが、比率は閉じない

17%という削減率は再現する。(38,330 − 31,801) ÷ 38,330 = 17.03%(私の計算)。2023年版報告書は2022年に17,814kLを使ったと刷るが(2023年版報告書)、これは2025年の31,801kLと同じ系列ではない。二つの版、三年の隔たり、別の報告書だ。両者を突き合わせる文書はない。

WUE 0.03L/kWhは、公表された二つの数の割り算では出てこない。データセンター運用の水は6,266kL、つまり6,266,000L。IT機器エネルギーは公表されていないが、エネルギー399,347MWhをPUE 1.43で割ると279,264MWhになる。6,266,000 ÷ 279,264,000kWh = 0.0224L/kWh。0.03にするには、IT機器エネルギーが約208,867MWh、分子が約8,378kL、あるいはPUEが約1.91である必要がある(私の計算)。これは誤りの指摘ではなく、私の計算が埋められない隙間の提示だ。WUEの定義は「データセンター運用の水消費」対「IT機器のエネルギー消費」で、31,801kLはサイト全体、6,266kLは運用分にすぎない。分母は定義に登場するが、数値としてはどこにも刷られていない。

二つの比率は誰の太陽光かを語らない

二つの比率行は脚注で定義されている。再エネ比率は、Eskom供給の再エネ、輸入水力(出所はEskom Generation Statistics 2023)、自社太陽光施設の発電を含む。クリーン比率はそこに原子力を足す。同じ「Eskom Generation Statistics 2023」という表示が、2021年から2025年までの五列に付いている。

そして屋上太陽光の行は、その比率の分子にはならない。5,251 ÷ 399,347 = 1.31%で、公表された14.04%とはまるで違う。14.04%を戻すと約56,068MWh、そこから自社パネルの5,251MWhを引くと、約50,817MWhが自社発電以外の再エネ供給として計上されている計算になる(私の計算)。これは比率の誤りではなく、比率が何を数えているかの説明だ。比率は自社の屋根ではなく、グリッドの構成とクレジットを数えている。

施設カードは別の言葉で書かれている

イサンド・キャンパスの技術仕様は、JB1とJB3について、利用可能IT電力負荷40MVA、総電力80MVA、N+1のUPS、満負荷設計条件で最低48時間のバックアップ燃料、延床45,000m²超、ホワイトスペース20,000m²、ASHRAE n=20を刷る(キャンパス技術仕様)。数値のPUEは刷らない。

借り手が設計するのはこの40MVAの側だ。公的な主張が載るのは、399,347MWh、388,184t、31,801kLの側だ。私は40MVAに48時間を掛けてMWhやディーゼル・リットルに直さない。ボルトアンペアはキロワット時ではなく、設計負荷での継続時間は燃料量ではない。脚注3はディーゼルの使用をScope 1の発生源として挙げるが、量は書かない。脚注5は冷媒の漏洩を同じScope 1に束ねる。だからScope 1の質量からディーゼル量を逆算することもできない。

前方を見る数字は前方のまま置く

報告書は三つの再エネ手段を挙げる。屋上太陽光への投資は10MW超、2027年以降は年14,000,000kWh超、年13,790t超のCO2削減を見込む。120MWのユーティリティ規模太陽光はホイーリングで年354GWh、年348,000tのCO2を相殺すると見込む。風力はNOAとの電力購入契約で、報告書は最初の案件の商業運転を2026年第3四半期と見込む。2025年2月26日の発表は、NOAが複数の風力案件からテラコの施設へ電力を送り、最初の電力は2026年に送られると書く(風力PPAの発表)。

これらを現在の実績として読まない。354GWhを2025年の399,347MWhと並べれば88.6%。親会社の2024年インパクト・レポートは、120MWが「テラコの予想総必要量の40%超」を賄うと書き(親会社のインパクト・レポート)、その40%から逆算すると必要量は約885GWh、2025年の消費の約2.2倍になる(私の計算)。どちらも前方を見た文書で、両者を突き合わせる文書はない。

親会社は設置済みの屋上・カーポート容量を6.3MWと書く。2024年の屋上発電4,769MWhと並べると、フル出力換算で約757時間、年間の8.6%(私の計算)。ただし、どの文書も太陽光発電所の運転開始日を刷っていないので、これを設備利用率として読まない。

日付の食い違いは二つある。2024年8月7日の発表は屋上10MWを「2026年12月まで」と書き、現在のサステナビリティ・ページは「2027年12月まで」と書く(サステナビリティ・ページ、2024年の発表)。2024年の発表の「340百万kWh」と、その後の「354GWh」も同じ数字ではない。私はこれを矛盾と呼ばない。二つの日付の文書の間の設計更新だ。

読者が足し算をするとどうなるか

2025年の三つのScope行を足すと519,594tCO2e。これは私の足し算で、どの文書もそういう合計を刷っていない。

SBTiに整合する目標は、2023年を基準年にScope 1と2を2030年までに42%削減する。基準年のScope 1+2は12,401 + 225,472 = 237,873t、2025年は3,988 + 388,184 = 392,172t(どちらも私の足し算)。二つの公表行から作ったこの二つの数は、目標が要求する削減の大きさを読者に見せる。予測はしない。

確認できなかったこと

今回読んだ8点(2026年11月21日)は、2026年版報告書のミラー、サステナビリティ・ページ、報告書の配布ページ、風力PPAの発表、2024年版の発表、2023年版報告書(株主のサイトで公開)、親会社Digital Realtyの2024年インパクト・レポート、イサンド・キャンパスの技術仕様(2023年)だ。その範囲で:

  1. 2026年版報告書は、事業者が所有するURLでは開けていない。配布ページは請求フォームで、ミラーへの直接取得はHTTP 403を返した(配布ページ)。引用した本文はミラーの検索索引からの抽出で、ページ番号、レイアウト、目次、付録は見ていない。
  2. 施設別のエネルギー、排出、水の数値は、どの文書にもない。報告書はグループの総量を刷り、インベントリの段落は施設名を一つも挙げない。
  3. 0.03L/kWhの分母となるIT機器のkWhは、どの文書にもない。
  4. ディーゼルのリットル、タンク容量、発電機の台数、許容運転時間は、どの文書にもない。48時間の文は1キャンパスの設計負荷での継続時間で、脚注3はディーゼルを発生源として挙げるだけだ。
  5. 排出・エネルギー・水の指標についての保証意見、保証機関、保証範囲は、取得した本文に見当たらない。第三者の検証として書かれているのは、2021年から2025年のエネルギー削減を2019–2020年基準で見たM&Vだけだ。
  6. マーケット基準のScope 2は刷られていない。本文は2027年からマーケット基準Scope 2が下がると述べるだけだ。
  7. 2022年のScope 1セルは抽出で数字が崩れ、判読できない。本稿では引用しない。
  8. 市水依存の10.8%削減は、基準年を同じページに刷っていない。
  9. 2023年版が2022年として刷る17,814kLと、2026年版が基準にする38,330kLを突き合わせる文書はない。
  10. テナントや顧客の電力がScope 2に入るのか、どの法人が連結対象かは、どの文書も述べていない。会社名は奥付の連絡先欄に出るだけで、境界の説明には出ない。
  11. どの太陽光発電所の運転開始日も刷られていないので、6.3MWを年間発電量に換算できない。
  12. 40MVAと48時間の文を含むキャンパス仕様は2023年と題され、取得した範囲に公表日を持たない。それは1キャンパスの話で、ポートフォリオの話ではない。

空欄はゼロではない。今回の範囲で読めなかった、というだけだ。事業者が何を開示できるかについての断定ではない。

それで、何が足りないのか

総量は本物だ。五つの列のどれも、外から割り算で戻ってくる。報告書は方法を書き、二つの係数を並べ、水の表を二通りに閉じ、手段の一覧まで添える。隠しているものは何もない。

足りないのは二つだけだ。施設別のMWhと、IT機器のkWh。前者があれば、キャンパスカードの40MVAと、グループ報告書の399,347MWhが一つの系につながる。後者があれば、0.03L/kWhを誰でも割れる。この二つが刷られた日、この報告書の主張は全部、読者の電卓で検算できるようになる。刷られないかぎり、読者は比率を読むことはできても、試すことはできない。