要約

  • T-Mobileは同じ対照表に二つの利益指標を印字し、2026年第3四半期はどちらも9,620百万ドルになった。二つを隔てる最後の一段が今期も前期もダッシュ記号一つだからである。
  • 定義が差し引くのは「device lease revenues」、表が印字する行名は「Lease revenues」。この二つを結ぶのは同じ8-Kの投資家向け資料にある「Device financing - leased devices」の表であり、利益率として印字された唯一の数値49.7%はその資料の中、分母をサービス収入と明記して載っている。

純利益から始まる表

文書は、T-Mobile USが2026年第3四半期の決算を提出する8-Kの別紙99.1である。表の見出しは原文のまま「Adjusted EBITDA and Core Adjusted EBITDA are reconciled to Net income as follows:」。その下に印字された単位は「(in millions)」。行名と定義は発行体が定めた用語なので、本稿では文書の英語のまま引用し、日本語の地の文に置く。

表が印字する行は上から順に次の十六行である。Net income、Adjustments:、Interest expense, net、Other expense, net、Income tax expense、Operating income、Depreciation and amortization、Stock-based compensation (1)、UScellular merger-related costs、Network restructuring initiative costs (2)、Legal-related expenses (recoveries), net (3)、Impairment expense、Other, net (4)、Adjusted EBITDA、Lease revenues、Core Adjusted EBITDA。四つの番号付き注記を含む第3四半期の決算発表はこのアドレスにある。

金額は印字されたまま、単位は百万ドル。

純利益から始まる表
印字された行名 2026年第3四半期 2025年第3四半期 2026年9か月累計 2025年9か月累計
Net income 3,455 2,714 9,198 8,889
Interest expense, net 1,031 924 3,117 2,762
Other expense, net 90 78 329 135
Income tax expense 1,085 814 3,004 2,757
Operating income 5,661 4,530 15,648 14,543
Depreciation and amortization 3,452 3,408 10,703 9,752
Stock-based compensation (1) 195 217 610 563
UScellular merger-related costs 129 73 717 120
Network restructuring initiative costs (2) 38 ダッシュ 166 ダッシュ
Legal-related expenses (recoveries), net (3) 14 8 84 10
Impairment expense ダッシュ 278 ダッシュ 278
Other, net (4) 131 170 470 224
Adjusted EBITDA 9,620 8,684 28,398 25,490
Lease revenues ダッシュ (4) (1) (11)
Core Adjusted EBITDA 9,620 8,680 28,397 25,479

足し算は私がしたもので、文書が印字したものではない。四つの列はいずれも余りなく印字されたAdjusted EBITDAに届く。今期はまず営業利益で、3,455 + 1,031 + 90 + 1,085 = 5,661。そこから先は5,661 + 3,452 + 195 + 129 + 38 + 14 + 0 + 131 = 9,620。残る三列も同じ道筋で閉じる。この計算を信じる必要はない。各行は表に印字されている。

ダッシュになった一段

最後の一段は脚注ではない。独立した行名を持つ一行で、「Lease revenues」と印字され、Adjusted EBITDAとCore Adjusted EBITDAのあいだに置かれている。2026年第3四半期のその升はダッシュ記号、つまりゼロである。2025年第3四半期の同じ升は(4)、2026年の9か月累計は(1)、2025年の9か月累計は(11)。括弧はこの表の減算の書き方である。

重なりはここから生じる。今期のAdjusted EBITDAは9,620百万ドル、Core Adjusted EBITDAも9,620百万ドル。引くものがゼロだからだ。9か月累計は違う。28,398から1を引いて28,397が残る。つまり二つの指標の隔たりは、四半期でゼロ、年累計で1百万ドルである。

そのゼロは記録を消さない。この表は九つの列を印字している。2025年第1四半期から2026年第3四半期までの七つの四半期と、二つの累計列だ。差し引かれる額の並びは、(1)、(6)、(4)、(2)、(1)、ダッシュ、ダッシュとなる。

名詞ひとつの違い

二つの定義は同じ文書の中にあり、同じ言葉では書かれていない。Adjusted EBITDAは「represents earnings before Interest expense, net of Interest income, Income tax expense, Depreciation and amortization, stock-based compensation and certain expenses, gains and losses, which are not reflective of our ongoing operating performance (“Special Items”).」であり、Core Adjusted EBITDAは「represents Adjusted EBITDA less device lease revenues.」である。

定義は設備のリース収入を引く。表が引く行は「Lease revenues」と印字されている。問うべきは、それが書き損じかどうかではなく、二つの名詞が同じ額を指すのかどうかである。答えは、指す。同じ8-Kの投資家向け資料は「Lease revenues」の行を「Device financing - leased devices」と題した表の中に印字しており、その行の額は対照表が引く額と読んだ四つの期間すべてで一致する。ゼロ、4、1、11。定義の名詞と表の名詞は、この設備金融の表で出会う。

同じ発行体の文書一式のなかでの言葉の違いは、言葉の違いである。書き、額の合う表で結び、会計処理についての結論には変えない。

七つの四半期でゼロへ

二本の四半期系列を、印字された順に、単位は百万ドルで示す。

七つの四半期でゼロへ
期間 Adjusted EBITDA Lease revenues Core Adjusted EBITDA
2025年第1四半期 8,259 (1) 8,258
2025年第2四半期 8,547 (6) 8,541
2025年第3四半期 8,684 (4) 8,680
2025年第4四半期 8,447 (2) 8,445
2026年第1四半期 9,241 (1) 9,240
2026年第2四半期 9,537 ダッシュ 9,537
2026年第3四半期 9,620 ダッシュ 9,620

二つの指標の隔たりは、四半期ごとに、私自身の引き算で1、6、4、2、1、0、0百万ドル。ダッシュが印字されたのは今期で二期連続、前期もそうだった。七つの四半期は印字された累計にそのまま届く。9,241 + 9,537 + 9,620 = 28,398、そして1 + 0 + 0 = 1。

収益の表が印字するもの

同じ発表の簡明な包括利益計算書は、Total service revenuesを19,375、18,241、57,189、52,604、Equipment revenuesを3,929、3,465、11,449、10,608、Other revenuesを280、251、844、763、Total revenuesを23,584、21,957、69,482、63,975と印字している。この収益の区分にリース収入の独立した行はない。「Lease revenues」はこの別紙のなかの非GAAP対照表にだけ存在する。

2026年9月30日に終了する四半期の10-Qはサービス収入を三つに分ける。Postpaidが16,269、14,882、47,751、42,554。Prepaidが2,427、2,625、7,417、7,911。Wholesale and other service revenuesが679、734、2,021、2,139。三つはどの期間でも印字された合計に届く。16,269 + 2,427 + 679 = 19,375。この提出書類の提出日は、読んだ資料のなかでは確定していない。

投資家向け資料は補足の行を加える。書き方は括弧の減算ではなく正の数である。Service revenuesが19,375、Equipment revenuesが3,929、Lease revenuesがダッシュ、4、1、11、Equipment salesが3,929、3,461、11,448、10,597、Total revenuesが23,584。設備収入から設備販売を引くと、四つの期間すべてでそのリース収入の行が正確に再現される。3,929 − 3,929 = 0、3,465 − 3,461 = 4、11,449 − 11,448 = 1、10,608 − 10,597 = 11。この同一関係が二つの行をつなぐ。対照表が引く額と投資家向け資料の補足行は四つの期間すべてで一致し、その行を載せている表の見出しは「Device financing - leased devices」である。

利益率は別のファイルにある

発表のなかには利益率の行も、Core Adjusted EBITDAを利益率として示す一文もない。投資家向け資料にはある。しかも分母は行名に書かれている。「Core Adjusted EBITDA margin (Core Adjusted EBITDA divided by Service revenues)」、2026年第3四半期が49.7%、2025年第3四半期が47.6%、2026年9か月累計が49.7%、2025年9か月累計が48.4%。番号付き定義の8が算法を説明する。利益率はこの指標をService revenuesで割ったもので、二つの利益率の行はいずれも非GAAP指標であり、経営陣が主要な経営意思決定者を含めて事業の成果を追い、会社全体の資源を配分するために使っている、と。

印字された整数で割り直す。9,620 / 19,375 = 49.65%で、資料は49.7と書く。8,680 / 18,241 = 47.59%で47.6。28,397 / 57,189 = 49.65%で49.7。25,479 / 52,604 = 48.44%で48.4。印字された四つの百分率は、印字された整数から出てくる。

同じ9,620を23,584の総収入で割れば40.79%になる。これは同じ数の二つ目の基準であって、一つ目の訂正ではない。T-Mobileが選んだのはサービス収入であり、49.7%はその選択が決めている。資料はAdjusted EBITDA marginの行も印字しているが、その金額は読んでいないので本稿では引かない。

一つの8-K、二つの別紙

発表と投資家向け資料は同じ8-Kの別々の別紙で、単位の見出しも違う。前者は「(in millions)」、後者は「(in millions, except percentages)」。これは体裁の話ではない。二つ目の文書に百分率が載ることを先に告げており、利益率はそこにある。

投資家向けの四半期業績ページは、2026年の各四半期をEarnings Release、Investor Factbook、Financial Results, Supplementary Data, and Non-GAAP Reconciliationsの三つに分けて並べている。読んだ資料のなかで、その見出しの背後にあるファイルのアドレスは示されていなかった。2026年10月28日付の決算説明会ページは、Earnings Release、Investor Factbook、Financial Results, Supplementary Data, and Non-GAAP Reconciliations、10-Qの四つを参考資料として挙げている。利益率を見たい人は、一つ目ではなく二つ目を開くことになる。

読めた範囲

別紙99.1は検索用の変換を経て読んでおり、その変換は2ページ目で切れた。対照表、四つの番号付き注記、定義、簡明な損益計算書は範囲に入り、残りは入っていない。別紙99.2は一部だけ読んだ。利益率の行、定義の7と8、補足の収益行、設備金融の表である。10-Qは収益の行だけを読んだ。会社のニュースルーム版の発表は取得がHTTP 403で拒否され、対象から外した。本稿の数値はそこから一つも取っていない。読んだ文書は、T-Mobileがこれらの定義を採用または変更した日を印字しておらず、リース中の台数、リース期間、リースを延ばした場合の収入も印字していない。本稿はそれらを推計しない。

BTWのディレクトリにあるこの会社の項目はT-Mobileのディレクトリ項目。

指標そのものが開示である

広報が書く見出し、すなわち「調整後利益9,620百万ドル」は正しく、同時に不完全である。同じ表が、今日は等しく、五つの四半期前には六百万ドル離れていた二つの指標を印字しているからだ。読者に必要なのはその数字ではなく、二つあること、どちらが何を引き、どこで定義され、どの分母で利益率になるのかを知ることである。

T-Mobileが公表しているのはそれであり、数字そのものより役に立つ。49.7%は発表になく、投資家向け資料にあり、分母はサービス収入で、隣には同じ組の行も印字されている。二つの指標を隔てていた減算はゼロになり、五つの四半期のあいだ両者を区別していた比較もそこへ消えた。