要約
- 後払い ARPA は2%増の152.91ドル、後払い口座純増は13%減の27万7000、口座解約率は0.99%だった。
- サービス収入は8.9%増の189億8300万ドル、後払いサービス収入は12.6%増の158億5300万ドル。
- 純利益は0.5%増の32億3900万ドル、希薄化後 EPS は5.3%増の2.99ドルだった。
- Core Adjusted EBITDA は11.7%増の95億3700万ドルで、GAAP 純利益の代替ではない。
- 2026年営業キャッシュフローと調整後 FCF の見通し中点は、それぞれ2億ドル引き上げられた。
口座純増27万7000は、電話回線の純増ではない。T-Mobile の口座には複数の回線やサービスが含まれ得る。ARPA も一回線の料金ではなく、一つの後払い口座から得る月間平均サービス収入である。
この共通の分母で見ると、純増は前年の31万8000から減り、口座解約率は0.92%から0.99%に上がった。一方、ARPA は149.87ドルから152.91ドルへ伸びた。新しい請求関係の増え方は鈍ったが、一関係当たりの売上は増えた。
総後払い口座は3470万に達した。サービス収入が8.9%、後払いサービス収入が12.6%伸びた背景には、この大きな基盤と単価・サービス構成がある。
調整後成長と統合費用
純利益は32億3900万ドルで0.5%増、希薄化後 EPS は2.99ドルで5.3%増だった。UScellular 統合関連費用と加速償却は税引き後1億4600万ドル、EPS で0.14ドルの影響を含む。
Core Adjusted EBITDA は95億3700万ドルで11.7%増えた。この非 GAAP 指標は利息、税、減価償却、株式報酬、特定項目などを調整し、端末リース収入を除く。統合後の運営を見る補助指標であり、純利益を予測するものではない。
買収資産が将来のカバレッジや容量を支えても、加速償却と統合費用は先に株主の利益へ反映される。公表資料は収入成長のうち自然増と買収寄与を完全には分けていない。
現金見通しは上がった
営業キャッシュフローは7.3%増の75億ドル。資本化利息を含む有形固定資産の現金購入は12.8%増の27億300万ドルで、調整後 FCF は47億9700万ドル、4.4%増となった。
通期営業キャッシュフロー見通しは284億～288億ドル、調整後 FCF は184億～188億ドルへ引き上げられた。中点は各2億ドル増えた。約100億ドルの設備投資と95万～105万口座の純増目標は据え置きである。
会社は変動項目の予測が難しいとして、将来の純利益見通しを示していない。したがって、今回の引き上げは現金の約束であって GAAP 利益全体の上方修正ではない。
次に見るべきは、ARPA の上昇が0.99%の解約率を悪化させないか、設備投資と統合費用を払った後も現金が伸びるかである。口座の深さと継続が両立すれば成長は強い。単価上昇と解約が同時に進めば、より高い ARPA は縮小の兆候にもなり得る。